ゼミ生向け/産業組織の経済学/第12章

ゼミ生向け/産業組織の経済学

第12章　技術進歩と研究開発競争

　こんにちは。第12章の後半部分の演習問題を担当する、寺��です。
いつものように、要点だけをまとめたものを載せておきます。

1.(1)について。

　この問題は、教科書206ページと207ページの内容を参考にするとよく分かります。
各国が自国に比較優位のある製品を輸出することによって、適切な国際分業がなされる
ということがポイントらしいです。

(2)について。

　この問題は、教科書271ページの解答がズバリ要点をついています。

(3)について。

　自国のどの企業も外国の主要なライバル企業と同じスピードでビジネス
効率を改善した場合、外国と自国の産業の効率性の上下関係に変化が生じない
ので、必ずしも国際競争に負けることはないとは限りません。

2.(1)について。

　この問題は教科書213ページの図を利用すると、よく分かります。
ミクロ経済学の復習みたいなものです。消費者余剰と生産者余剰が図において
どのように表現できるかを覚えているかどうかがポイントです。

(2)について。

　解答にはさらっとt2に比例するとか書いてありますが、それを
確かめるには、関税の導入による厚生損失がt2を使って表現できる
かどうかを計算する必要があります。計算といっても、式を変形するだけなので
身構える必要はないと思います。

(3)について。

　全体として、国内での生産者余剰と消費者余剰に変化がなく、関税による収入の
増分がFGKL分だけ減少しているのですから、経済厚生はFGKL分だけ減少している
ことになる、ということです。

3.について。

　この問題は難しかったです。
　これは、関税がかかることによって何がどう変化するのかを順を追って
（しかも適切に）考えていかないと答えにたどり着けません。
　・・・実はまだ、一般の需要関数の場合の答えを出していません。
　関税がかかる前の販売価格は分かったのですが、関税がかかった後の販売価格
をもとめることができないのです。
　がんばって計算してみますが、ゼミの時間までに間に合うのかちょっとよく
分からない状況です。

4.(1)について。

　この問題は１（１）の設問のように、「各国が自国に比較優位のある製品を輸出
しあうことによって、最適な国際分業がなされる」ということがポイントとなります。

(2)について。

　この問題は、教科書207ページの6行目から9行目にかけての記述を参考にすると
よく分かります。

5.(1)について。

　この問題はそのままで、企業Aは利得が高い方を選ぶので、参入しません。

(2)について。

　利得２０の補助金の存在によって、参入したときの企業Aの利得に変化が生じます。
新しい利得表を書いて、それを元にして考えてみると理解できます。

(3)について。

　企業A企業Bともに相手企業が参入するかどうか確実に予想できない場合、企業Aが
慎重な行動をとるなら、参入しません。そして企業Bががっぽりもうけるという
ことが起こります。
　しかし補助金の存在によって、逆に企業Aががっぽりもうけることになります。
　つまり、外国企業（企業B）の行動を変えることにより、自国（企業Aの出身国）に
利益をシフトするので補助金を出すことは、自国の利益を高めると言えます。

質問・その他

• 自分で作成したページを読んでみました。改行しないと読みづらいことがわかったので、
  適当なところで改行してみました。(寺��10/2)