出典、注釈とTBS
2004年の段階では、GREEが最も会員数が多く、イベント中心に盛り上がりを見せた。当初はWEBメール機能や日記機能をつけておらず、会員数が10万人あたりで、最初から日記機能のあったmixiに抜かれた。日本では、従前から数多く存在していた「Web日記サイト」「グループウェアサイト」「インターネットコミュニティ」などの機能を上手に取り込みつつ、さらには各新聞社やマスコミの記事を取り扱うなど、一種のポータルサイトとしての機能も持っているものが見られる。企業・教育機関でも内部向けコミュニケーションから始まり、内定者や学校の卒業生の囲い込みなど、色々な用途に使われている。最近ではGREE、imapuなどでも携帯電話にも応用されており、さまざまな形でSNSは普及している。熊本県八代市が運営するごろっとやっちろを皮切りに自治体や非営利団体・企業等が運営する地域SNSも各地で立ち上がっている。YouTubeやFlickrといった画像共有・動画共有サイトが人気になったことにより、日本でもAmebaVisionなど類似のものが相次いで開設されている。
『朝日新聞』編集委員の星浩は、本来、社会保障、税制改革、外交、安全保障、小泉がずっと続けてきた靖国神社の参拝問題といった争点が山ほどありながら、郵政民営化に単一化されてしまったと指摘している。当時の総理大臣小泉純一郎が政治生命をかけた郵政民営化法案は、与党・自由民主党の了承なしの閣議決定、党総務会の採決方法を慣例の全員一致から、直前に多数決に変更した上での決定、「郵政民営化に関する特別委員会」の採決で反対派委員の賛成派議員差し替えなどの経過を経て、衆議院本会議では可決されたが、2005年8月8日参議院本会議では否決されたため、即日、日本国憲法7条3号にもとづいて衆議院解散された。小泉は解散により自民党の躍進を予想していたが、党内には分裂選挙による大敗を予想する意見も根強かったことから、国事行為に関する閣議決定文書への署名を拒否する閣僚が出た。臨時閣議は中断を挟みながら、2時間超に及んだ。反対閣僚のうち、総務大臣麻生太郎と行政改革担当大臣村上誠一郎は最終的に小泉の説得に応じて署名したものの、農林水産大臣島村宜伸は最後まで署名を拒んだため、小泉は島村を罷免した上で自ら農水相を兼務という形式で閣議決定文書を完成させ、解散に踏み切った。また、この閣議で参議院本会議で郵政民営化法案に反対票を投じた防衛政務官柏村武昭も罷免された。
過去にはGoogleで「○×区の歴史」と検索すると23区の何処の区名で検索してもポルノサイトが上位に来る事態が発生し、2004年5月12日に警視庁より連絡を受けたGoogleがこれを強制的に排除している。また、MSNでは2004年11月8日に爆弾の製造方法や自殺系サイトのキャッシュを携帯電話向けのサービスから除外するなど、従来では検索品質以外には責任を持たなかったロボット検索エンジンでも、その検索結果の内容に責任を持ってあたる傾向が生まれている。悪意のある対策として、「荒らし行為」をそのサイトの掲示板に行う事や、嫌がらせのメールを送信し、サイトを閉鎖に陥れる行為がある。しかしそのような行為は、利用者側の品位を貶める行為でもあるため、実行は勧められない。また、サイト閉鎖後に、大量のバックリンクが付いた閉鎖されたサイトのドメインを悪意ある利用者が取得した場合、悪意のある利用も可能であるため、問題が多いと思われる。
現在インターネットにおいて口コミをマーケティングに利用する動きが盛んである。その流れの一つが消費者形成型メディアと呼ばれるCGMという考え方である。この考え方が登場した背景にはブログやSNSの爆発的な普及もあるが、企業の利害関係が生じにくい生の声による判断をする人の増加が考えられる。多くの新サービスが特定カテゴリー+口コミという形で生まれている。出力形態によっていくつかに分類できる。一般に、Internet Explorer ・Mozilla Firefox などの、主に視覚表現として出力するものがよく見られ、これらは特に視覚的ブラウザ と呼ぶことがある。これにはLynxやw3mなどのテキストベースのものも含まれる。